このブログのメインテーマは、普通のサラリーマンが本業・副業・投資（節約）の面でレベルUPして、脱会社依存を目指すことです。
その中でもこの記事が中核、つまり全体のロードマップとなっています。
ここでは普通のサラリーマンが副業や投資で副収入を得るためにおさえてておくべき基本的な項目を挙げています。
各項目の詳細は、それぞれの記事にまとめていますので、まずはどこまでおさえられているかチェックしてみてください。
節約
このブログでは全体を「守り」と「攻め」に分けて考えています。
まずは「守り」として家計を健康な状態にして、そのうえで「攻め」として長期/短期の投資を行うイメージですね。
家計面で筋肉質な健康体にするためには、なんといっても最初に固定費を削減する必要があります。
その際チェックポイントとして筆頭に挙げられるのが「保険代」と「通信費（スマホ）」です。
固定費は一旦設定すると5年10年で大きな差になってきますので、この機会にしっかり見直すようにしましょう。
・医療保険
保険代の中でもまず見直す必要があるのが医療保険で、実は無駄な保険料を払い続けているケースが多くあります。
国の制度である高額療養費制度に加え、特にサラリーマンは傷病手当金と呼ばれる長期の保証も準備されていますので、民間の医療保険に高い保険料を払い続ける必要性は少ないのです。
どうしても病気や怪我が心配な人は共済などの安価な制度を利用するとよいでしょう。
医療保険の見直しについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
・通信費（スマホ）
次に見直しの候補となるのが「スマホ代」です。
2021年になって大手キャリアが続々と格安プランを発表していることもありますが、いまだに毎月1万円近くものスマホ代が発生している場合は、思い切って手を付ける必要があります。
その際に強い味方となるのが「格安スマホ」と呼ばれるSIMフリーで利用できるプランです。
楽天モバイルを筆頭に、今使っている大手キャリアのスマホをそのまま継続して使用できるプランが多くあります。
スマホの見直しについてはこちらの記事をご覧ください。
・電気代
光熱費も家庭の固定費を見直すうえで欠かせない存在です。
スマホに比べると毎月のインパクトは小さいものの、長期で見ると大きな違いが生まれるのが光熱費です。
特に電気代は「新電力」の登場で個人宅でも安いプランに切り替えることができるようになっていますので要チェックです。
新電力についてはこちらの記事をご覧ください。
節税
・iDeCo & NISA/つみたてNISA
続いてこちらもサラリーマンの節約・節税で欠かすことができないNISA/つみたてNISAとiDeCoについてご紹介します。
iDeCoとは
iDeCoとは「個人型確定拠出年金」のことで、簡単にいうと自分で運用する年金制度のことです。
いくら積み立てるか、どんな金融商品で運用するか、どのように受け取るか、といったことをすべて自分自身で決めることができるようになっています。
その最大のメリットは、なんといってもその積立金額がすべて「所得控除」の対象となるため、所得税・住民税の節税になることです。
これは節税の方法が限られるサラリーマンにとっては見逃せないメリットです。
また、通常株や投資信託を運用した際に出る利益には約20％の税金がかかりますが、 iDeCo の場合はそれらもすべて非課税となります。
iDeCo は原則60歳以降まで受け取ることができない長期積み立て投資となりますが、60歳以降に受け取る際にも税制面での優遇措置がありますので、サラリーマンにとっては必須の選択肢と言えます。
NISA/つみたてNISAとは
一方のNISA（もしくはつみたてNISA）も、やはり投資で得た利益が非課税となる税制優遇措置がありますので、こちらも外せない投資手段となります。
NISAの非課税枠の上限は年間120万円、最長5年間で600万円分の運用ができるのに対して、つみたてNISAの非課税枠の上限は年間40万円、最長20年で800万円分の運用ができます。
NISA（つみたてNISA）は、国が個人の資産形成を後押しするために創設した税制優遇制度ですので使わない手はありません。
NISAとつみたてNISAを併用することはできませんが、NISA、もしくはつみたてNISAとiDeCoを併用することは可能です。
しかも早く始めれば始めるほど受けられるメリットも大きくなります。
いずれも投資限度額が設定されており、毎月の費用は手ごろなものですので是非早めに始めることをお勧めします。
iDeCoとNISA（つみたてNISA）の詳細についてはこちらの記事をご覧ください。
・ふるさと納税
続いてはこちらもサラリーマン世帯にとって対応必須の「ふるさと納税」です。
既に実施している人も多いと思いますが、はっきり言ってサラリーマン世帯にとってほとんどデメリットの無い制度です。
ふるさと納税は実際には税制上のメリットであり「節税」とは違うのですが（細かいことは置いといて）、所得に応じた条件の範囲内で一定の額が所得税や住民税の控除対象となる仕組みです。
簡単に言うと、好きな返礼品をもらいながら払う税金を少なくすることができることですね。
しかも返戻金は全国の自治体から自由に選ぶことができますので各地の名産品を取り寄せることも可能です。
とかくおいしい名産品に目が行きがちですが、最近では多種多様な返礼品が揃っており、中には電化製品などもあります。
思わず高級肉や果物に惹かれそうになりますが、ふるさと納税で非常に重要な点は、欲しいものを選ぶのではなく、必要なものを選ぶ、ということです。
もちろんこの制度を利用しておいしいものを食べてそれで満足！という場合はそれでもかまいませんが、徹底的に節約目線で考えた場合に最もお得なのは、生活の中で必ず使うものを選ぶことです。
例えば、お米や飲料など日常で食べるもの、ティッシュペーパーやトイレットペーパーなどの消耗品、或いは文房具や衣類など長く使えるもの、はたまた防災グッズやパソコンのSSDなど、必要だけど普段なかなか買えないものです。
ふるさと納税の詳しい紹介と始め方はこちらの記事をご覧ください。
お得な制度
・火災保険申請サポート
続いてご紹介するのは、一定の条件があるもののそれに当てはまればかなりお得な火災保険の活用術についてです。
これは、現金でまとまったお金を手にすることができますのでそのインパクトは大きいですが、残念ながらマンション住まいの方は対象となりません。
一戸建てを購入した方は、ほとんどの場合で半自動的に火災保険に入っていると思います。
おそらく入居時に20年間などで契約してそのままそれっきり、というケースが多いと思いますが、適正な申請を経ることで多くの場合保険金をもらうことができます。
何の保険金をもらうかと言うと、火災保険というのは、火事だけではなく家全体につかえる総合的な保険となっていますので、住宅の破損を補償してもらうことができるのです。
例えば台風や大雨による外壁や屋根、雨どい、カーポートのちょっとした破損など、ほとんどの家で発生している小さな被害にも適用することができるのです。
そうは言っても実際の火災保険申請手配は複雑なため個人ではなかなか申請を完了することができません。そこでこれをサポートするのが火災保険の申請サポートサービスです。
日本では多くの地域で毎年台風の被害がありますが、そういった強風が原因の飛来物による小さな破損も火災保険の給付対象となります。
火災保険により給付された保険金には税金がかからず、さらに何と言っても使途自由ですので、そのまま修繕するもよし、将来の改築のために貯金するよし、なのです。
しかも自動車保険と違い、一度申請しても等級が上がるというようなこともありませんので、条件に合致する場合は使わない手はありません。
もし火災保険申請サービスを利用したものの保険金が下りなかった場合は、申請者にお金の負担は発生しませんのではっきり言ってノーリスクです。
昨今はビジネスとしても盛んになっており、申請サポートサービス会社も増えています。
実は私自身も申請した経験があるのですが、50％という高額な手数料の会社で実施してしまい、 保険金は下りたものの手数料で損をした、という経験があります。
以下の記事では火災保険申請サービスの詳細と手数料が４０％と割安な会社も紹介していますので、条件に合う方（一戸建てで火災保険加入、築５年以上）は是非ご覧ください。
・天経済圏への移行
節約面での最後のチェックポイントは「楽天経済圏」です。
節約は「守り」でもありますが、この楽天経済圏は「攻め」の要素も含んでおり、やはりサラリーマン世帯の家計にとって外せない要素となります。
そもそも楽天経済圏とは何かというと、楽天グループが提供している各種サービス群で形成されている経済圏の総称のことです。
楽天の各種サービスについては多岐にわたっておりもはや説明も不要かと思いますが、実際に自分が利用するサービスや決済手段をこの楽天グループにまとめることで、効率よくポイントをためることが可能となります。
そしてこのポイントはほぼ現金としてこの楽天経済圏の中で利用することができるため、別の買い物の際に利用することで自動的に節約につなげることができるのです。
これまで使っているサービスを切り替えて楽天経済圏のシステムを構築することでそれ以降自動的にポイントが貯まっていく仕組みを作ることができるというわけです。
この楽天経済圏の住民になるための基本は、ネット銀行とクレジットカードです。
楽天グループのサービスは、金融以外にも買い物、エンタメ、趣味、電気などのインフラまで多岐にわたりますが、まずは楽天銀行に口座を開設し、その口座と連動したクレジットカードを作成することから始まります。
それをベースに普段の買い物をキャッシュレス決済化し、さらにネット証券を通じて長期投資を行うと楽天経済圏の住民としての基盤が構築されます。
先ほど紹介したiDeco、つみたてNISAはもちろんふるさと納税を実施する際ももちろん楽天グループの中で行うようにしましょう。
楽天経済圏のメリットと始め方についてはこちらの記事をご覧ください。
投資
「攻め」の要として副業と両輪をなすのが「投資」です。
投資は正確には副業には当たらず、一定の制約を受ける業界や職種、上場企業の役員等以外は自由に行うことができます。
基本的に会社への申告も不要です。
銀行の普通預金金利が0.001%という現状では（2021年4月時点）、サラリーマンも資産運用の1つとして投資を行うべきです。
ただし投資である以上元本割れの危険もありますので、あくまで余裕資金を確保したうえで、さらに長期投資、短期投資、国内外株式、投資信託、とポートフォリオを分散させることが重要です。
投資の鉄則についてはこちらの記事をご覧ください。
もし全く投資をしてないという場合は、まずは手堅く国の優遇制度を活用したiDeco、NISAから始めるのが得策です。
その際は楽天証券で始めることをお忘れなく。
・金融商品への投資
その他サラリーマンの堅実な投資対象としては、国債、株式投資、投資信託、さらに条件が合えば不動産投資などがあります。
少しリスクがありますが余裕資金がある場合は仮想通貨も面白い要素がありますので、こちらの記事をご覧ください。
・子どもへの投資
株や投資信託への投資も大事ですが、子どもへの投資はそれよりももっと大切なのではないでしょうか。
特に教育への投資は将来の子どもの可能性を広げるためには大変重要な項目となります。
何も難関校を目指してお受験をする必要はなく、このブログでは居住エリアの中で上位の公立高校に入学することを目指し、小学校から英検対策に取り組む方法を紹介しています。
そのまま国立大学に進んでくれれば家計的には大変助かりますね。
詳細はこちらの記事をご覧ください。
副業
副業はサラリーマン世帯にとって最も「攻め」の部分となるチェックポイントです。
終身雇用の崩壊が徐々に一般化しつつありますが、その顕著な例として昨今急激に増加している希望退職があります。
かつては業績が悪化した企業の最後の一手、という印象がありましたが特にコロナ禍以降、規模の大小を問わず、さらには黒字企業でも行われるようになっています。
同時に国が進めてきた「働き方改革」を背景に副業が事実上解禁され、多くの企業で副業を始める会社員が増加しています。
サラリーマンが会社と一蓮托生という時代は明らかに終焉を迎えています。
これからは「脱会社依存」を実現し、「本業」に加え「副業」さらに手堅く「投資」を行うスタイルが一般化していきます。
そうは言っても簡単に副収入を得て、投資で利益をだせるほど現実は甘くはありません。
ここからはサラリーマンが現実的に副業と投資を始める方法を紹介しています。
・副業ラットフォーム
普通のサラリーマンが副業を始めようと思ったときに、まずチェックするべきなのが副業プラットフォームです。
昨今の副業ブームを受け、副業をしたい個人と仕事を依頼したい法人/個人をマッチングしてくれる仕組みとなっており、それぞれの得意分野で仕事を探すことができます。
最新の副業プラットフォームの情報はこちらの記事にまとめています。
・個人代理店
副業を探したいけど営業しかやったことがないので特別なスキルは持っていない、という場合は個人で代理店を行う方法もあります。
代理店と言えば従来は既に販売網を持っている法人か、少なくとも自営業者向けの案件がほとんどでしたが、昨今は個人の副業として取り組むことができるようになっています。
そんな代理店を探す際は、代理店募集サイトが便利ですが、こちらの記事ではその中でも特に個人の副業にも対応しているサイトをまとめていますのでご覧ください。
・個人M＆A
少々ハードルが高い選択肢となりますが、サラリーマンが副業を始める方法の一つとして小規模個人買収があります。
かつては特定の業界のみ扱っていた企業のM＆Aでしたが、昨今は規模の小さい案件も増えていますので売買サイトを利用することで個人でも参入することができるようになっています。
正直成功することはできませんでしたが、私自身も一度チャレンジしたことがあります。
特定の分野で一定の経験があり、まとまった購入資金に加え、ある程度の運営資金も確保できる場合は、一気に会社依存から脱出する手段になるかもしれません。
自分の経験を踏まえ、成功の可能性がある条件として、「会計知識」「ITスキル」「コミュニケーションスキル」のいずれかで抜きんでた能力があり、うまく経験値のある分野の案件を見つけることができればトライする価値は十分にあるといえるでしょう。
当時の体験談は以下の記事をご参照ください。
その他、せどり、転売、アフィリエイトなど、サラリーマンが始めやすい副業としてタイプ別にまとめていますのでこちらもご覧ください。
以上、サラリーマンが仕事、家計、子どもの教育の面でチェックすべきポイントになります。
それぞれの詳細は各記事でご覧いただくとして、今後も最新の情報を追加していきますのでご期待ください。もしコメントがあればいつでもお待ちしています。
コメント