「医療保険見直し編」に続き、この記事ではすぐに見直すべき節約ポイントとして「格安スマホ(SIM)」と「ふるさと納税」についてご紹介します。
一見つながりのないこの2つですが、すぐに始められて効果が大きい、という点で共通しています。
スマホの見直し
サラリーマン世帯にとってまず見直すべき節約ポイントは通信費(スマホ)です。
何故ならスマホ代は固定費の中でも比較的見直しが容易で、尚且つ削減効果も大きいためです。「節約の4番バッター」と言ってもいいくらいです。
スマホは家族全員が持つケースも多く、最近では小学生から自分のスマホを持つ場合もありますので、家族丸ごと見直すことで年額にすると大きな節約効果が期待できます。
とはいえスマホの料金プランは複雑なうえに次から次に新しいプランがでるため正直「面倒くさい」という方が多いのではないでしょうか。
そこでここでは多くの選択肢の中から、「とりあえずこの見直しをすればOK」という方法をご紹介します。
その見直し方法とは近年話題の「格安スマホ」への切り替えです。
「格安スマホ」とはMVNOと呼ばれる企業が提供する「格安SIMカード」をSIMフリースマホに挿入したものを指します。
「MVNO」とは、独自の回線を持たずに、docomo、au、ソフトバンクといった大手キャリアの回線を借りて、低価格なインターネット・通話を提供している事業者の総称です。
このMVNO各社は回線を大手キャリアから借りており、アンテナや基地局などの設備投資がかからないため料金を安く設定できるのです。
また実店舗を持たないことがほとんどで、インターネットでの販売が中心となっているため、人件費などの店舗運営費もかからないわけです。
格安スマホのメリット
格安SIMには以下の3つのメリットがあります。
- 月々の料金が非常に安い
- 料金プランが非常にシンプル
- 契約の2年縛りがない
そうはいっても通信速度が落ちたりスマホの機能が低下したりするのは嫌だし、そもそも電話番号は変えたくない、という方も多いと思います。
格安SIMは知っているけどどうしても不安で踏み切れない、という方からよく聞く不安ポイントは以下の3点です。
- 通信が遅くなるのは困る
- 今使っている機種と番号を替えたくない
- 既存契約の解約による違約金が高い
この3つの不安を取り除いて安心して格安スマホに乗り換えるためには、
「通信速度に不安がなく今使っているスマホの電話番号をそのまま継続利用できること」
が条件になるわけですが、現在使っている大手キャリアの回線を使っているMVNOを選べば、 スマホも番号もそのまま引き継ぐことが可能です。
また、確かに諸経費合わせておおよそ15,000円程度の違約金が発生しますが、格安スマホに変えることで発生する差額を考慮すると数か月ですぐに逆転できる範囲です。
所定の手続きを踏めば切り替えの際にスマホが使えない「空白期間」ができることもありません。
実際の格安SIMへの切り替え方法については、各社ホームページ等に詳しい案内がありますのでそちらをご覧ください。
格安スマホのデメリット
また、併せて格安スマホのデメリットについても書いておきます。
ただ、これらはいずれも致命的な欠点ではなく、料金の大幅な削減という切り替えメリットの方がはるかにインパクトが大きいと言えます。
プランによって一概には言えませんが、大手キャリアから格安スマホに切り替えたことで、平均して毎月4,000円程度の節約をすることができるのが一般的です。
これは1年間にすると単純計算で48,000円がお得になったわけです。
安いのは分かっているけどなかなか行動に移せない、という方は、1年後に3~5万円の現金が目の前に置かれている、という状況を想像してみてください。
今行動を起こせばその現金を得ることができるわけです。
おすすめの格安スマホ
それでは一体どの格安スマホを選べばいいのでしょうか。
ここでは、すでに多くのユーザーがおり、運営会社に信頼のおける格安スマホをご紹介します。
ここから選べば間違いなし!というラインナップになっています。
ふるさと納税とは
続いてご紹介するのは「ふるさと納税」です。
ふるさと納税とは、自分のふるさとや応援したい自治体を自由に選んで寄付ができる制度のことです。
その寄付金に合わせて自治体ごとに特色のある返礼品をもらうことができるというのが大きな特徴です。
さらに大きなメリットとして、寄付金額から2,000円を差し引いた全額が、翌年の所得税及び住民税から控除されます。
ざっくり説明すると、各自が納める税金の額は所得に一定の税率を掛けて計算されます。
そのため所得から控除できる額が大きければ大きいほど税金は少なくなります。
控除の種類には、よく知られた医療費控除や扶養控除、配偶者控除がありますが、これに加えてふるさと納税により「寄付した額-2,000円」の全額を控除することができるわけです。
日本全国の名産品を受け取ることも可能ですが、「節約」効果を最大化するためには
「必ず必要となる品物」や
「いずれにしろ買う予定であったもの」
を返礼品として選ぶのがポイントです。
ふるさと納税は1年のうちでいつでもwebサイトから実施
することが可能です。
注意点として、年収や家族構成によって控除される上限額が決まっていますので、税金控除のメリットを享受するためにはその限度内で寄付する必要があります。
また、お米などの人気商品は年始に予約で埋まってしまうケースもあります。
・必ず2,000円は支払う必要がある点、と
・自分で税金控除手続きをしなければいけない点
が幾分面倒ですが、サラリーマンにとって基本的にはデメリットがない制度ですので、
このふるさと納税をやらない手はありません。
ふるさと納税のメリット
主なメリットをまとめますと、以下3点が挙げられます。
・全国制限なく自分の好きな自治体(=返礼品)を選ぶことができる
・実質2,000円で豪華な返礼品をもらえる(必ず使うものを選ぶのがポイント)
・税金還付/控除が受けられる
ふるさと納税の始め方
ふるさと納税を行う手順は以下の通りです。
先ほど幾分手続きが面倒と書きましたが、現在では確定申告の代わりにワンストップ特例制度というものがありますので、手続きも随分簡単になっています。
手順の1~4まですべてふるさと納税用のwebサイト内で完結するようになっています。
おすすめのふるさと納税サイト
どのサイトでも分かりやすい説明とともに手順が示されていますので、
最後におすすめのサイトをご紹介します。
1位:楽天ふるさと納税(最大31%ポイント還元)
2位:ふるさとプレミアム(Amazonギフト券6%還元)
3位:さとふる(オリジナルの大容量返礼品がある)
4位:ふるなび(Amazonギフト券1%還元)
5位:ふるさとチョイス(利用者数No.1)
各サイトそれぞれの特徴がありますのでここでは割愛しますが、個人的なおすすめNo.1は「楽天ふるさと納税」です。
これは別の機会に記事にしたいと思いますが、国内でもいくつかの大手グループがしのぎを削っているポイント経済圏の中で、楽天グループの存在感が確実に増しています。
すでに楽天市場など楽天経済圏の一部を意識せず利用している人も多いと思いますが、ふるさと納税でも楽天を利用することでさらにポイントがたまりますのでやはり使わない手はないと思います。
楽天経済圏についてはこちらの記事をどうぞ
というわけで今回は、サラリーマン家庭で必須の節約ポイントについてご紹介しました。
要は情報を収集してちょっと行動を起こせば数年後に大きな金額の差となる、ということが最も大事なポイントです。
副業が「攻め」のフォワードだとすれば、節約は「守り」のキーパーといったところでしょうか。
どちらか片方だけではゲームには勝てませんので、両方バランスよく取り組んでいくのがいいですね。
家庭の節約チェックポイントはこちらをご覧ください。
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